2002年に日立製作所、LG電子、松下電器産業（現：パナソニック）、パイオニア、フィリップス、サムスン電子、シャープ、ソニー、トムソンの9社がBlu-ray Disc (BD) の規格を策定したことが2月19日に発表されました。（DVDフォーラム中核企業である東芝を除く）
同年5月には、上記の9社によりBlu-ray Discの規格策定を行うBlu-ray Disc Foundersが設立されました。
そして8月29日、東芝とNECがBDに対抗する形で次世代DVD候補の「AOD（仮称）」をDVDフォーラムに提案、11月26日にDVDフォーラムはAODを「HD DVD」の名称で正式承認しています。
2003年 になると、ソニーは世界初のブルーレイディスクレコーダー・BDZ-S77を4月10日、発売します。それは録画機器と録画用書き換えメディアの製品化としてスタートしたことになります。
ソニーは、BD規格をアレンジし、容量23.3GB（片面一層）の「プロフェッショナルディスク」を開発。業務用のハイビジョン録画・編集機器とコンピュータ補助記憶装置に採用しました。
そして翌年2004年5月18日には、規格策定団体「Blu-ray Disc Founders」が「Blu-ray Disc Association」と改称され、多くの企業が参加できるオープン団体に移行すると発表されました。（10月4日に正式に発足）これにより多くの会社（2006年6月時点で170社以上）がBlu-ray Disc Associationに参加が可能となりました。
同年7月、松下電器産業（現：パナソニック）は世界初の片面2層ディスクの記録に対応したブルーレイディスクレコーダー、「DIGA」DMR-E700BDを発売しました。
さらに、9月21日、ソニー・コンピュータエンタテインメントが次世代ゲーム機「プレイステーション3」にBD-ROMを採用することを発表。ゲーム機としての仕様がほとんど発表されていない中で、初の採用メディアの発表である。
2005年には、次世代型大容量光ディスク規格の行方に多大なな影響力を持つ大手ハリウッド映画企業は、ソニー・ピクチャーズ、ディズニー、20世紀フォックスのBD陣営と、HD DVDを支持するパラマウント映画、ユニバーサル映画、ワーナーの2陣営に分かれました。
とはいえ、双方の歩み寄りの試みはあったようです。この年の春から夏にかけ、両陣営の間で2規格を統合するための協議が行われていました。しかしBDの記録層が0.1mmの浅さであること、両者の考える光ディスクに対する根本的なビジネススタンスの温度差が大きいことなどで、協議は決裂しました。
一方、5月には松下電器産業（現：パナソニック）が米国ロサンゼルス近郊にスピンコート技術を使ったBDの量産工場を稼動させたことを発表しています。ここでは、BD-ROMディスクがDVDにも負けないコストパフォーマンスで製造できることを証明したのです。
その頃、ソニーではシート方式を採用して製造していましたが、コスト面や2層ディスクの製造効率が悪いことなどから2006年には既にスピンコート方式に転換しているようです。
そして、10月、BD-ROMディスクの製造に対するコスト面などの課題が払拭されたこと等により、HD DVD陣営のパラマウント映画、ハリウッド最大手でHD DVD陣営の中核企業であるワーナー・ブラザーズグループが、BD陣営にも参加することを表明。
同時期、コンピュータ業界最大手のマイクロソフトとインテルがHD DVD支持を表明しました。
主な支持理由として、パソコン等と、汎用できる著作権保護の柔軟性によるものでした。
実際には、2規格の差はそれほど大きくはないのものの、主張が強かったのは、背景にマイクロソフトがWindows VistaやXbox 360など自社製品との親和性が高いHD DVDを推進する戦略があったのは言うまでもありません。
事実、その読みは功を奏し、IT業界内には動揺する企業が現れてきたのです。具体的には、2006年に入り、マイクロソフト等の勧誘によって、ヒューレット・パッカード (HP) が、HD DVDのサポートを表明しています。
ところで、同年の3月31日、東芝は日本国内初のHD DVD対応プレイヤーを発売しています。これは目論見から外れて遅れてのスタートだったことはのちに判明しています。ハリウッド映画企業の意向やAACSの遅れなどに影響されていたということでした。
6月10日、松下電器産業（現：パナソニック）はBDドライブ（内蔵型の記録ドライブ単体）および片面2層構成、記憶容量50GBのBDディスクを発売。同ドライブを内蔵したパソコンも6月から発売しました。
時期を同じくして、サムスンはBD-ROMプレーヤを米国で発売。さらにソニーピクチャーズは、LionsgateからBD-ROM映画ディスクを発売しています。このプレーヤでは、日本でも米国販売のソフトを再生できるため（リージョンコードについては後述）、BD搭載パソコンを用意すればソフトが再生できる環境が出現したことになります。
8月には、国内のソフトウェアメーカー14社とハードウェアメーカー5社が合同発表会を開催し、11月以降に75タイトル以上を発売することを発表しました。
注目の国内第1号ソフトは、11月3日にワーナーやソニー・ピクチャーズ等から7タイトルが発売されています。
10月14日には、ソニーから世界初のBDディスクドライブ搭載のノートPC・VAIO type Aが発売。
11月10日には、20世紀FOXが、世界初の2層50GBソフトを日本で発売開始しています。
そして11月11日、ソニー・コンピュータエンタテインメントは、待望のBDプレイヤーを兼ねた家庭用ゲーム機・プレイステーション3を日本で発売。
追いかけること11月15日、松下電器産業（現：パナソニック）は民生用BDレコーダーとしては初のBD-Videoの再生可能な「ブルーレイDIGA」DMR-BW200/BR100を発売しています。
2006年末の国内市場調査でBDが94.7%のシェア（BDとHD DVDのレコーダー及びHD DVDプレーヤー）を獲得したことが翌年2007年1月17日に発表されました。（プレイステーション3やPCは除く）
映像ソフトのシェアでは、米国市場において、BDが急速にシェアを拡げ、2006年末にHD DVDに追いつき、2007年2月には、BDがそれを追い越し、HD DVDの2倍の伸びをみせました。
それに伴うかのように、6月には、米Blockbusterは、同社250店舗でのBDとHD DVDのレンタル事業をBDのみ7月中旬より1700店舗に拡大すると発表しています。
また、7月には米小売り2位の「ターゲット」がBD対応機種（ソニー製「BDP-S300」）だけを2007年秋から年末にかけて店頭販売することを明らかにする一方で、8月には、ヴァイアコム傘下のパラマウント・ピクチャーズとドリームワークスはコンテンツをHD DVDでのみ供給すると発表、ブルーレイとHDDVD合戦は、益々拍車をかけるようになっていました。
その裏では、ヴァイアコムの決定にはHD DVD陣営からの1億5000万ドルの見返りがあったためであると複数の米メディアが伝えるなど、ゴシップも登場するほど（後日正式に認める発言もあり）、競争は既に、過熱気味となっていました。
このブルーレイ対HDDVD規格争いの影響は、メディアや機器のみならず、コンテンツ関連事業者にも及んでいたようです。
12月、TSUTAYA等のビデオレンタル事業者、松下電器産業等のAV機器メーカー、20世紀フォックス等の映像ソフトメーカー、合計22社が「ブルーレイレンタル研究会」を設立し、ゲオ等のビデオレンタル店13社（合計26店舗）で2008年2月29日まで試験的にBlu-ray DiscビデオのレンタルをDVDビデオの新作と同額で実施しました。
日本では11月にソニー・松下電器産業（現：パナソニック）・シャープがBDレコーダーの新機種を発表しました。
特にソニーと松下（現：パナソニック）はデジタル放送をMPEG-4 AVCで再圧縮し、ハイビジョン規格で長時間録画する機能を搭載した商品がヒットを記録、品薄状態が続いていました。
この結果、BCNの調査によると11・12月のDVDレコーダー市場全体においてBDの台数販売シェアが2割前後、価格ベースでは3割超を占めるまでに急成長を遂げています。これに負けまいと、東芝も低価格なHD DVDレコーダーで巻き返しを図ったものの、HD DVDと比較したBDのシェアは98%と圧勝です。
ちなみに、この年、10月にはエイベックス、11月にアスミック・エース、ジェネオンがBD参入を発表しています。
2008年1月、BD-ROMビデオのProfile 1.1に準拠した初のタイトル（コンテンツ）が北米で発売されました。
時を同じくして、経緯として紆余曲折のあったワーナー・ブラザーズが6月からBDでの供給に一本化すると発表しています。また、ニューライン・シネマもこれに追随し、これによりハリウッドタイトルのBDによるコンテンツ販売のシェア争いではBDがさらに優勢となっていました。
そして、1月8日、米国で世界最大級の家電展示会「2008 International CES」が開催され、米マイクロソフトXboxグループマーケティングマネジャーのアルバート・ペネロ氏が「消費者から要望があればBlu-ray Disc対応も考える」と柔軟姿勢をコメントを発表したことで、今後のマイクロソフト社の動きが注目されることになります。
その後も、BD対応のコンテンツ発売や、プレーヤーなどのハード機器の企業参入など活発な動きを見せています。新世代光学メディアの未来とは、今後の動向にも目が離せなくなりそうです。
